ご自宅の建築年数をご存知ですか？
古い家屋ではなくても、住居の耐用年数や耐震性は気になるものです。1981（昭和56）年の建築基準法変更にともない、建築物の耐震性能は著しく向上しましたが、それ以前に建てられた家屋は耐震診断を受けるべきです。古い家屋ほど、多くは診断によって建て替えや耐震補強工事の実施をせまられることになりそうですが、安心して老後を過ごすためにも、まずは家屋の建築年数を確かめておきましょう。
耐震工事の費用は高額になる傾向が高いのですが、国と地方自治体の補助が受けられるシステムもあり、さらに60歳以上の高齢者住宅には特別優遇のシステムを適用した、出費をできるだけ抑えられるような仕組みもあります。一般財団法人日本建築防災協会のホームページでは、その支援の内容や、どこで耐震診断を受ければよいかなど、明記されていますので参考にしてください。
リタイア後の生活をきちんと想定してリフォームしましょう
建替えを検討する際には、収入が減るリタイア後の生活に応じたシステム導入を検討すべきでしょう。冷暖房といった空調や電気設備に関しては、太陽熱利用の普及が進んでおり、助成金制度もあります。たとえば、高効率の給湯器や空調システムなど、省エネルギー機器の導入にはCO2排出削減策のひとつとして助成金が受けられます。
また、リフォームの際には、書斎が欲しい、バリアフリーにしたい…など、家族の年齢や構成に合わせたいものです。住宅金融支援機構（旧住宅金融公庫）にはリフォーム用の融資や、バリアフリーなどの高齢者向けの融資システムがあり、上手に利用することで負担を減らすことができます。
リフォームでは業者とのトラブルが起こりがちですが、問題が生じた時は財団法人住宅リフォーム・紛争処理支援センターなどに相談しましょう。リフォームで住環境を整え、新しい生活をスタートさせるためにも、リフォームを支援するサイトからできるだけ多くの情報を入手しておくことをおススメします。